今回から7回シリーズで、中小企業における原価計算の進め方について、ご紹介します。
はじめに 原価計算はなぜ必要なのか?
STEP1 自社の原価構成を把握する
STEP2 自社の生産タイプを把握する
STEP3 自社の原価計算の進め方を検討する
STEP4 原価計算に必要なデータを収集する
STEP5 用語を整理する
STEP6 原価計算制度の構築スケジュールを検討する。
はじめに 原価計算はなぜ必要なのか?
「うちみたいな会社で原価計算は必要なのか? 材料費の集計、日報の集計、チャージの計算など、製造現場での作業とは別に、多くの時間と労力がかかる。忙しくてとてもやってられない。」
こんな声が多くの現場から聞こえてきます。 業績が苦しくなり、ぎりぎりの人数で運営している中小企業の大半において、原価計算は後回しにされがちです。
しかしながら、「適切」な製品別原価計算が出来なければ、業績が苦しい正確な理由(どの製品が問題なのか? どの工程が問題なのか?)や、改善の方向性(改善することで、改善効果の大きい製品・工程は何か? どの製品を伸ばして、どの製品をやめるのか?)を知ることが出来ません。
有効な原価計算の活用方法として、「改善効果の試算」があります。
以下に簡単な事例問題を出しますので、解いてみて下さい。
事例で考えると、当たり前のことですが、もし、上記の切削工程の原価が「20」であることを正確に把握できていなかったとすると、どうでしょうか?
1か月分の売上を超える500千円を投資することは、躊躇するかもしれませんね。
私が、原価計算の構築をお手伝いする過程の中で、最大の成果は、製造現場における「改善のPDCAの確立」です。
社員が①原価を把握し、②問題を探し、③改善策を検討し、④改善効果を試算し、⑤実際に改善を行い、⑥改善効果を検証する。
この流れが確立できれば、強い経営基盤を築くことが出来ます。
次回から具体的な原価計算制度の構築方法をご紹介します。
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